新時代の幕開けだ【緊急公開】コロナ大恐慌は富裕層を滅し、アーティストを豊かにする。経済の仕組み編

コロナ経済恐慌により、アーティストは豊かになる

この先、7年から10年の間に経済は変革を起こします。
この変革により、アーティストや能力者が経済を動かす時代が訪れます。

この大きな波に乗るためには、今から、好きなことに向き合い、能力を向上し、それを人のために提供する方法を模索していく必要があります。
まずは、どうして、新型コロナウイルスがアーティストにとって有益であるかを理論と一例を通して具体的にお伝えいたします。

何千年も続いてきた経済の成り立ち

新型コロナウイルスを味方にするためには、少しだけ経済の成り立ちを知る必要があります。

  • 取引
  • 消費者がお金をわたして、提供者がそれに応じた物品やサービスを提供することを取引と言います。
    この取引だけで経済は構成されています。

    消費者と提供者のみならず、企業、政府、銀行など全てが取引をしています。

  • 借用
  • 今持っている金額以上のものを手に入れようとして消費者がお金を借りることを言います。
    利息が低いと借りる消費者が増え、利息が高いと借りる消費者が減ります。

借用して資金を増やすことにより、消費者はその金額分のお金を使って、提供者から物品やサービスをいただく取引をします。
その金額分が提供者の利益となり、サービスを拡散させたり、店舗拡大して、提供する数を増やすことができるようになります。

そして、提供する数を増やした分の取引が行われて、どんどん経済は向上します。

企業も同様で、借用することでその金額分のお金を使って、消費者により良い物品やサービスを拡大していくことができるようになります。
それがやがて、知名度となって、更に借用できるようになり、その資金を元手に物品やサービスを更に拡大していくことができるようになります。

例えば、企業が10000円と借用1000円を使って物品やサービスを提供したとします。
消費者はその物品やサービスを得たので、11000円を得たことになります。

続いて、11000円を得た消費者が借用1000円して、誰かに提供したならば、その誰かは12000円を得たことになります。
このように、借用は経済の向上に大きな役割を担っています。

しかし、これは、ひとつ大きなデメリットを持ち合わせています。
それは、物価の上昇です。

借用という言わば架空のお金を用いて経済を向上させたために、生活水準以上の物価にまで上昇するのです。
これをインフレと言います。

インフレが起きると、日本銀行は、借用の利子を上げて、容易に借用できないようにします。
そうすると、借用して消費していた消費者がお金を使わなくなります。

お金を使わなくなると、提供者の収入が減り、その収入分の提供を行います。
これをリストラや事業縮小と言います。

そうなると、更に提供する数も減り、消費する金額も下がっていきます。
これをデフレと言い、結果として不景気となります。

デフレになると、日本銀行は、利子を下げて、経済活動を活性化させようとします。
そして、再び借用が増えて、経済が向上していきます。

これが経済のカラクリです。

これを繰り返していくと、負債金額と収入金額がどんどん増えていき、これがバブルと言います。
しかし、これも、ある天辺までいくと、その溢れかえった負債額よりも収入を上げることができなくなり、結果として、消費者はお金を使うことを抑えるようになり、提供者の収益が減少します。

提供者の収入が減少すると、物品やサービスの数が少なくなりますので、収益が減ります。
このように負債金額が収入金額よりも上回ったら、今度は持ち家などの資産を売却していきます。

そうすると、売却された資産で溢れかえり、その資産の価値が下がっていきます。
資産の価値が下がると、お金を貸していた銀行などが経営難になります。

この状態になると、国民は貧しいと感じ、お金を使うことをしなくなり、提供者の収益が少なくなり、資産価値が下がり、借用する数が減り、借用することもできなくなっていきます。
これを経済恐慌と言います。

不景気であれば、利子を下げることで景気が上がりましたが、経済恐慌ではすでに利子は最大限引き下げられていますので、これ以上下げることができないのです。
そのために、利子が0%になることさえもあります。

この経済恐慌を回復させるには、4つの方法があります。

  • 人、ビジネス、政府が支出を縮小する
  • これを緊縮策と言い、お金を使わないと、返済金額に回せそうですが、実は逆で、お金を使わないと、提供者の収入が減りますので、その分、返済ができなくなります。
    リストラなどを会社は講じますが、更にお金を使わない人を増やす結果に繋がりますので、経済恐慌は回復しません。

  • 債務が不履行となり、再編される
  • 銀行もビジネスです。
    借用していた金額が戻らなくなると、銀行に預けていた預金を引き出そうとする国民が増えますので、銀行も倒産します。

    なので、借用者と交渉し、返済期間を延長させたり、債務金額を減額したりします。
    しかし、これも逆効果で、再編されると、収入と資産価値が下がっていきますのでデフレを起こす結果となります。

  • 富裕層から資産を再分配
  • 経済恐慌になると、失業者が増え、事業も衰退していますので、国民へ失業補償や事業再生支援としてお金を支給していきます。
    しかし、国民の収入が下がっているために、その分、国税金額も減少し、政府はお金が足りなくなってしまいます。

    本来であれば、税収を増やすのですが、国民の収入が下がっていますので、政府は、富裕層により多くの国税を請求します。
    これを財産税課税と言います。

    実は、世界の70%の資産は、世界人口3%の人が持っていると言われています。

  • 日本銀行が新しいお金を印刷する
  • 新しくお金を印刷することで、インフレを起こし、経済が回復します。
    アメリカ1933年に実施して、1939年に回復。
    アメリカ2008年に実施して、2012年に回復。
    イングランド2008年に実施して、2012年に回復。
    ヨーロッパ2003年頃に実施して、2012年に回復。

    しかし、お金を印刷し過ぎると、インフレを起こすので、バランスを保つ必要があります。
    例えば、国民全体の借用額が10000円で利子が200円だとします。国民全体の収入が10000円だと、経済が不可能になります。

    そこで、その200円分を日本銀行で印刷することで、バランスを保っているのです。

このように、経済恐慌は良い結果をもたらすことが確約されているのです。
もし良くない結果となる場合は、国民から税収を得られない時だけです。

コロナ政策は何をしているのか

日本のコロナ政策の現状は、事実上の利子0%の貸付、支援金・補助金・給付金というお金の無償提供です。
これを上記に当てはめると、経済恐慌の施策であると想定できます。

新型コロナウイルスの影響の水面下で進んでいる政策

金融庁からのお知らせ
金融庁チャンネルより。
メディアで新型コロナウイルスを話題にしている中、政府は着実に新しい世界を構築しています。
2011年2月から3月に一般公募で名称が決定された『マイナンバー制度』。2016年1月から正式にマイナンバー制度が開始され、2020年5月19日には自民党がマイナンバーと銀行の紐付けを提言しました。

そして、2024年に新円切り替えが行われ、今後の可能性として、旧紙幣の使用不可が懸念されています。
これらはつまり、国民の資産を政府が把握したいということです。

銀行に預けていないお金(タンス預金など)は今後使用できなくなる可能性があるということです。
または、旧紙幣を新紙幣にする際に、減額が行われる可能性も示唆されています。

例えば、10000円の旧紙幣を換金すると8000円になるような状態です。
事実上の財産税課税です。

これはある一定の富裕層にとって大打撃になるのは間違いありません。

アメリカでは、2020年米大統領選の民主党候補者数人が富裕層への課税強化を約束しており、日本に留まらず、経済が変わろうとしているのがわかります。
これらは、富裕層の資産の再分配に該当します。

バブル期の到来に備えよ

新型コロナウイルスの影響は、経済に変革を起こすきっかけとなったのは間違いありませんが、それだけではなく、歴史的経済からの見解から、これからものすごい勢いで急速に経済が回復すると考察できます。
政策研究大学院大学教授の林文夫さんが政府の緊急経済対策について提言しました。

コロナショックは、マクロ経済学でいう供給ショックの一種だ。供給ショックによる不況に対しては、需要刺激策は限られた効果しかない。しかもこのショックは感染が終息すれば確実に消失する。商品券やクーポンを配らなくても、終息後はリベンジ消費で飲食店や行楽地に人々が殺到する。経済は放っておいてもV字回復する。(「政府コロナ緊急経済対策について」林文夫ホームページより抜粋)

リーマンショックの時とは違い、経済活動を抑制されているだけなので、それが解除されたら、今まで当然だった旅行や飲食をより興味のままに楽しむようになり、経済が跳ね上がると想定できます。
なので、コロナによる経済のマイナス成長は、続いても1年から2年と想定され、2020年から7年から10年間で完全に回復するとされます。

この経済回復を失われた10年と言います。

経済誌『ブルームバーグ』もコロナ経済について、戦後最悪の落ち込みとし、2020年の世界成長率はマイナス5.2%となる見込みを立てました。
これは、統計が始まった1960年以降で最悪の予想です。

第二次世界大戦後で一番の落ち込み

このように、世界銀行は、世界経済について、今年は、ほぼ8%のマイナス成長に世界経済が落ち込む可能性があると指摘する一方で、来年の世界経済については4.2%のプラス成長すると予測しています。

補足、モーサテの経済視点の否定

テレビ東京の番組のモーニングサテライトで、以下のような『リアルの希求』の経済視点を述べておりました。

ひとは失って初めて大切なものに気づく。今、失われて何が大切か、多くの人が痛感しているだろう。それはリアルな人と人とのつながりである。(中略)
一度、こういう状況を体験すると、人はより刹那的になるかもしれない。それはいい意味で「今を生きる」ということにつながる。先送りをしなくなる。今、この時を大切に過ごそうと思うだろう。(中略)
在宅勤務、テレワーク、リモートなど働き方は変わるし、不可逆的だ。だが一方で、終息後はやはり、リアルなものの価値が見直されると思う。
人の動きやつながりが戻ってくる。いや、それを取り戻そうという流れが強まるだろう。

私の見解からすると、確かに短期的にはリアルが求められると思います。しかし、長期的な見解からすると、それはあり得ないと考えます。
なぜなら、人は、環境に慣れるという習性を持っていますので、そこでまた不満が発生し、また違う形を求めるようになるためです。

詳しくはこちらをご覧ください。
『ストレス解消は不要』ストレスの根源をご存知ですか?
(セントラルノイズボイススクールのページに移動します)

※参考文献について、続きの記事にて記載いたします。

続きはこちら
新時代の幕開けだ【緊急公開】コロナ大恐慌は富裕層を滅し、アーティストを豊かにする。97%の虚構と99%の思い込み編